日本肢体不自由教育研究会
 

肢体不自由教育 No.210

障害が重い子供たちの健康づくり

 
 「帰りの車の中で、きょうはどうだった?と聞いたら、ずっと声を出していました。長い報告でした。学校が楽しいのだろうと思います。聞いていて私も楽しいです。」
  これは、保護者が書いた連絡帳の一節です。
  教員としては、うれしい気持になります。同時に、子供が楽しい学校生活を送るためには、健康な身体を育てることが学習活動の基盤であることを再認識させてくれます。
  特に論説で示された子供の学習に必要な医療的な基礎的知識や教育的かかわりの基本理念、指導の工夫については、特別支援教育(肢体不自由)に携わる教員にとって必修科目と言える内容です。また、実践報告では、チームアプローチによる情報共有、健康状態も含めた実態把握の方法、指導記録の活用による健康管理、医療との連携などの重要性を紹介していただきました。いずれの報告も示唆に富んでいます。
  読者の皆様には、初めて肢体不自由教育を担当することになった後輩たちに、「ためになる特集だよ。読んでみたら。」と言って紹介していただければ、うれしく思います。

(尾﨑 至)

 

・巻頭言
バトン
小沢  浩
島田療育センターはちおうじ所長

・論説
健康づくりに必要な知識と対応について
石井 光子
千葉県千葉リハビリテーションセンター
小児科部長


障害の重い子供たちの授業づくり
石川 政孝
帝京大学教育学部准教授


・実践報告
健康安全相談を活用した健康づくり
−プールでの学習を安心・安全に行うために−
富田 都子
愛知県立岡崎養護学校養護教諭

チームアプローチによる障害の重い子供の授業
田城 聡子
長野県稲荷山養護学校教諭

子供の学びを支える自立活動の指導
山田豊美香
長崎県立長崎特別支援学校教諭

体温調節が苦手な子供への対応
武井 純子
東京都新宿区立新宿養護学校主幹教諭

・連載講座
見ることへの配慮が必要な子供の指導(1)
 障害の重い子供の主体的な活動を支えるコミュニケーション支援と環境づくり
齊藤由美子
国立特別支援教育総合研究所主任研究員

・講座Q&A
チーム・ティーチングでの指導

 
・活動紹介
障がいの重い子供のコミュニケーション支援
−マジカルトイボックスの活動から−
金森 克浩
マジカルトイボックス事務局長・
国立特別支援教育総合研究所総括研究員
・スヌーズレンの基礎知識 1
スヌーズレンの歴史と語源
姉崎  弘
三重大学教育学部教授
・ちょっといい話 私の工夫
図画工作の授業における教材の工夫
−子供の主体的な活動をめざして−
青山 幸仁
北海道旭川養護学校教諭
・学校保健と医療的ケアの今
感染症の対応
−子供の学習を保全するために−
中原さおり
日本赤十字社医療センター小児外科 副部長
・特別支援教育の動向
インクルーシブ教育システム構築に向けた国の取組
下山 直人
筑波大学附属久里浜特別支援学校長
(前文部科学省特別支援教育課特別支援教育調査官)
 
・読者の声
 
本誌とともに
松元 泰英
鹿児島県立桜丘養護学校教諭

 私は、現在勤務している鹿児島県立桜丘養護学校(知肢併置校)を含め、肢体不自由児を対象とする特別支援学校での12年目の勤務を終えました。
  特別支援教育では、この12年間に、色々な移り変わりがありました。大きなこととしては、「特殊教育」から「特別支援教育」へ、「養護・訓練」から「自立活動」への移行等が挙げられます。
  一方、肢体不自由児を対象とする特別支援学校へ目を向けると、医療的ケアの導入により、子供の実態が大きく変わったことも注目されます。12年前には、訪問教育対象の子供たちが、今では通学可能となりました。このため、教育の在り方も大きく変わってきたと思います。
  特別支援学校学習指導要領の自立活動に「障害の状態により、必要に応じて、専門の医師及びその他の専門家の指導・助言を求めるなどして、適切な指導ができるようにするものとする。」と記載してあるように、医師及びその他の専門家との連携は、障害の重度・重複化、多様化した子供たちを教育していく上では、必要不可欠なことになってきました。
  このように大きく変遷する肢体不自由児への教育の情報を得るツールとして、「肢体不自由教育」は、12年前から私にとって、手放せないものです。
  今後も本誌とともに、特別支援教育や肢体不自由児への教育に勤しんでいくつもりです。


より適切な相談を目指して

中野 恭一
北海道拓北養護学校教諭

 本校は、札幌市にある道立の特別支援学校(肢体不自由)です。私は現在、地域の就学前の子供や小学生を中心に教育相談を担当しています。相談に来られる肢体不自由のある子供たちの学習の場としては、本校の他に地域の小学校、札幌市立の特別支援学校(肢体不自由)があげられます。また、居住地区によっては、他の道立特別支援学校(肢体不自由)も対象となり得ます。学校規模や医療的ケア実施の有無、自立活動教諭等の配置などに違いがあり、必ずしも選択肢が多いとは言えませんが、入学、転校先を迷われるケースも少なくありません。
  相談に際しては、これらの学校に子供を当てはめるのではなく、個々の学習面で必要となる内容や方法、支援を見極めるとともに、保護者の不安や願いを踏まえつつ、地域の状況と照らし合わせることで、できる限り個に応じた適切な情報提供や提案となるよう努めています。そこから、本人、保護者が自ら最適な学びの場を見つけ出せるような相談となるよう心がけています。当然、子供の状況も、周囲の環境も千差万別であり、ケースに合わせた相談となると、様々な情報や考え方が必要になります。
  本誌では、各教科、領域の指導に関することや、状況に応じた支援、個別の教育支援計画の活用など、様々な面での情報が得られるほか、全国の先生方の考えや実践上の工夫に触れることができ、貴重な情報源として欠かせないものになっています。今後は、本誌を情報源にとどめるだけではなく、情報の入り口として活用し、交流を広げたり、さらに研修を深めたりしていかなければならないと考えています。

 
・トピックス
平成25年度 特別支援教育関係研究会の予定
 
■次号予告
■編集後記