1969年 9月 (昭和44年) |
肢体不自由教育に関係する教員・研究者70名が発起人となって、教育実践の研究や情報の交流を目的とする中心的な実践研究誌である「肢体不自由教育」誌の創刊、及びその編集主体であり、読者組織としての日本肢体不自由教育研究会の設立を肢体不自由教育関係者に呼びかけた。 |
1970年 2月 (昭和45年) |
日本肢体不自由児協会を発行所として、「肢体不自由教育」創刊号(季刊)を刊行した。当初の研究会員300名余を数えた。 |
1973年 3月 (昭和48年) |
「肢体不自由教育」第14号掲載の九州大学教授成瀬悟策氏の論説「養護・訓練への提言−機能訓練から動作訓練へ−」に対して、同誌第16号に,整肢療護園長小池文英氏が「動作訓練に対する疑問と提言」を寄稿されたことにより、養護・訓練に関連して,1年半に及ぶ教育と医療の基本理念に迫る誌上討論に発展した。
これをきっかけに、研究会員も飛躍的に増加するとともに,動作訓練に対する現場教員の関心が高まった。 |
1977年 8月 (昭和52年) |
現場の実践研究の発表の場として、 第1回日本肢体不自由教育研究大会(日本肢体不自由児協会及び全国肢体不自由養護学校長会と共催)を開催し、以後、研究大会を毎年開催とした。
これを機に、「肢体不自由教育」誌は、大会特集号を加え年5回刊行となった。 |
1986年 8月 (昭和61年) |
第10回記念日本肢体不自由教育研究大会を開催。
この回から、従来の分科会形式を改め,セミナー形式で開催することになった。 |
1991年 5月 (平成 3年) |
「肢体不自由教育」誌第100号刊行。 |
1991年 8月 (平成 3年) |
肢体不自由教育教員の優れた実践研究を顕彰するために、「金賞」及び「奨励賞」が設けられ,過去1年間に「肢体不自由教育」誌に掲載の実践研究を対象として選考し、優秀・優良と評価される実践研究発表者を研究大会の際に表彰することになった。 |
2002年 4月 (平成14年) |
会の組織を任意団体から特定非営利活動法人に改めることとし、3月15日付けで所轄庁から法人設立の認証を得て、新組織により発足することになった。 |
2002年 5月
(平成14年) |
「肢体不自由教育」誌第155号刊行、会員数2,400名を数える。 |
2006年 8月
(平成18年) |
第30回記念日本肢体不自由教育研究大会を開催。 |
2007年 9月
(平成19年) |
「日本特殊教育学会第45回大会」において、「肢体不自由教育の専門性を発揮した特別支援教育の推進」というテーマで自主シンポジウムを開催した。 |
2007年 12月
(平成19年) |
「第1回肢体不自由教育研究セミナー」を開催。 |
2011年 5月
(平成23年) |
「肢体不自由教育」誌第200号刊行。 |
2011年 5月
(平成23年) |
「肢体不自由教育」200号を祝う会・シンポジウムを開催。 |